『水土里ネットとちぎ』は本会の愛称です

---

−主な内容−

平成15年度食料・農業・農村白書 平成16年度栃木県の土地改良関係予算 平成17年４月職員採用案内 利根川水系農業水利協議会栃木県支部総会を開催 土地改良負担金総合償還対策事業審査委員会を開催 栃木県土地改良管理指導センター運営委員会を開催

栃木県換地センター運営委員会を開催 足利市三和地区の「れんげ祭り」 美しいとちぎのむら写真コンテスト作品募集案内 「ふるさとの田んぼと水」子ども絵画展2004開催要領 平成１６年５月主要行事報告 表紙写真説明

農林水産省は、平成15年度食料・農業・農村白書をまとめ、５月18日に閣議決定し、国会へ報告した。今回の白書は、現行の「食料・農業・農村基本計画」の策定時（平成12年３月）に比べて、食料・農業・農村を取り巻く情勢が大きく変化してきたことを踏まえ、新たな食料・農業・農村基本計画について、国民的な関心と理解が深まることをねらいとして作成している。白書は、食の安全・安心に対する関心の高まりや土地利用型農業の構造改革の立ち遅れなどを指摘し、また、農地、農業用水等の資源の維持管理の実態、農村地域の再生に向けた取組と課題を明らかにした。 　基本計画の見直しについては、現在、食料・農業・農村政策審議会等において、１．品目横断的な政策への移行、２．担い手・農地制度の改革、３．農業環境・資源保全のための政策の確立の３点を中心に具体的な議論が行われている。今後、国民に開かれた透明性のある議論を進め、17年３月を目途に新たな基本計画を策定するため、消費者・生活者の視点に立った施策の強化、やる気と能力のある経営や地域の後押し、守りから攻めへの農政の転換、環境や農地・農業用水等の保全などの点に重点を置きながら、大きな視点に立って農政改革を進めていくことが必要としている。 　白書は、１．食料の安定供給システムの構築、２．農業の持続的な発展と構造改革の加速化、３．活力ある美しい農村と循環型社会の実現の３章による構成となっている。また、トピックスとして「新たな食料・農業・農村基本計画の策定に向けて」、「国内外におけるＢＳＥ、高病原性鳥インフルエンザの発生」、「農産物貿易交渉（ＷＴＯ、ＦＴＡ）への対応」、「異常気象等が農業生産に及ぼす影響」、「米政策改革の推進」、「農協改革の推進」、「食料・農業・農村分野における情報技術の活用」の７項目を解説。新たな基本計画の策定に関しては、国と地方、行政と民間の役割分担を明確化するなど、より効率的、効果的な施策体系に転換していくことや望ましい食料消費の在り方の実現が相まって、我が国の食料自給率の向上を図ることが可能になるとし、平成17年３月を目途に新たな基本計画を策定するため、スピード感をもって改革を進めることを示した。 第１章　食料の安定供給システムの構築 　食料分野では、国内外におけるＢＳＥや鳥インフルエンザの発生など、依然として食の安全・安心を脅かす事態が生じている状況のもとで、食に対する国民の信頼の確保に向けた生産、流通等の現場の具体的な取組と課題の整理を行った。また、食料自給率について、生産面、消費面から中長期的な観点も含めて多角的に分析を行うとともに、最近発展が著しい中国をはじめとするアジア地域や世界の農産物貿易構造の変化等を明らかにした。 　特に、中国の動向については、詳細に記述。90年代半ばに中国の１人１日当たりの供給熱量が日本の水準を上回り、現在では約3000キロカロリー（日本は約2600キロカロリー）になっていること、搾油用大豆や家畜の飼料となる大豆かすは国内需要の拡大により大豆輸入が急増し、01年には世界の総輸入量の３割を占める世界最大の輸入国となったこと、土壌流失（年間約1000万ha）や砂漠化（年間約100万ha）が進行していることなどが示された。 第２章　農業の持続的な発展と構造改革の加速化 　農業分野では、効率的かつ安定的な農業経営が農業生産の相当部分を担う望ましい農業構造の実現に格段の努力が求められる状況のもとで、最近の都府県水田農業における規模拡大農家の経営の特徴や担い手等に対する農地集積の特徴を明らかにするとともに、土地利用型農業の基幹作物である米、麦、大豆の政策改革の取組と課題を整理した。 　水田農業構造の動向では、都府県において、水田の経営耕地面積が１ha未満の農家が全体の７割、２ha未満では９割を占めており、依然として多数の小規模農家が水田面積のかなりの割合を占めている状況にある。一方、大規模農家（水田経営耕地面積10ha以上）が占める水田面積の割合は、平成２年から平成15年の間に4．5倍に達し、一定程度の進展がみられたことも示された。 第３章　活力ある美しい農村と循環型社会の実現 　農村分野では、循環型社会の実現に向けて、農業・農村の果たす役割に大きな期待が寄せられている状況のもとで、農業と環境との関わりについて、その基本的な考え方や実態を明らかにするとともに、中山間地域の現状や農地、農業用水等の様々な資源の維持管理の実態、農村地域の再生に向けた取組と課題を明らかにした。 　農業の自然循環機能を活用した生産方式の普及・定着に関しては、環境保全を重視した農業に対する高い意欲がうかがえるが、エコファーマーの数は、販売農家の２％に満たない状況。経営費は慣行栽培より高く、労働時間も大幅に上回っている。そこで、関係者が一体となった普及・啓発活動や環境保全を重視する農業のための指針の策定、地域における面的なまとまりをもった取組が重要としている。 　我が国の農業生産の約4割を担う中山間地域等に対する直接支払制度については、集落協定の代表者の9割が農業生産活動の継続に効果があると認識。一方で畑地帯などの地帯特性や営農類型を踏まえた制度の普及や集落のリーダーの確保が課題であると指摘している。 　農村の有する農地や農業用水、多様な生態系を形成する動植物、農村景観、伝統文化等の様々な資源については、農業生産活動を通じて維持され、互いに密接に関連していると指摘。 　過疎化、高齢化、都市化、混住化が進行する中で、地域全体で農村の資源を保全していくことが、我が国の農業生産と農村を維持していく上で重要としている。 　また、都市と農山漁村の共生・対流推進会議（オーライ！ニッポン会議）、観光立国の実現、グリーン・ツーリズムの推進、農業体験学習などの農村の再生に向けた取組が期待されており、農村の地域活性化に当たっては、農業者や地域住民のみならず都市住民やＮＰＯ等多様な主体の参画・連携が重要。様々な農村資源を活性化に結び付けるには、異業種や異分野との連携が有効としている。

栃木県の平成16年度土地改良関係予算については、農村振興室が53億4797万円、農地計画課が37億1612万7千円、農地整備課が119億50万５千円の合計209億6460万２千円で、前年当初予算比で76.9％、前年度最終補正予算比で80.4％となっているが、国営負担金の償還金の大幅な減額があるので、これを除くと概ね前年度並の予算となっている。 　以下は、２課１室の事業別内訳である。

事業名 平成15年度 平成16年度 前年度比 事業費ベース 当初予算A 2月補正後B 当初予算C C／A C／B 公共 その他 農村振興室所管 1　農村環境の総合整備 238,800 238,300 244,300 102.5 102.5 221,000 35,970 （1）県営水環境整備事業費 139,000 139,000 皆減 皆減 （2）県営農村自然環境整備事業費 80,000 80,000 200,000 250.0 250.0 200,000 （3）団体営地域用水機能増進事業費 600 600 600 100.0 100.0 1,000 （4）生態系保全型水田整備推進事業費 16,200 15700 20,000 127.4 127.4 20,000 （5）田園自然環境保全整備事業費 18,900 皆減 皆減 31,050 （6）水辺環境体験支援事業費 3,000 3,000 4,800 160.0 160.0 4,920 2　農村の総合的整備 2,511,782 2,339,960 2,803,992 119.8 119.8 5,127,844 （1）団体営農村総合整備事業費（集落型） 20,385 20,385 皆減 皆減 （2）農業集落排水事業費 2,270,127 2,103,780 2,113,122 100.4 100.4 4,226,244 （3）農村総合整備推進事業費 3,500 3,500 3,500 100.0 100.0 3,500 （4）県営田園空間整備事業費 200,000 200,000 200,000 100.0 100.0 200,000 （5）農村振興基本計画作成費 14,850 9,375 4,950 52.8 52.8 6,600 （6）田園自然環境保全・再生支援事業費 2,920 2,920 3,020 103.4 103.4 4,700 （7）農村振興総合整備事業費 479400 皆減 皆減 686,800 3　中山間地域の総合的整備 1,684,897 1,668,097 1,895,180 113.6 113.6 1,961,000 10,680 （1）県営中山間地域総合整備事業費 1,450,000 1,450,000 1,593,000 109.9 109.9 1,593,000 （2）県営里地棚田保全整備事業費 70,000 58,200 10,000 17.2 17.2 10,000 （3）団体営中山間地域総合整備事業費 113,250 113,250 226,500 200.0 200.0 303,000 （4）県営農地環境整備事業費 40,000 35,000 55,000 157.1 157.1 55,000 （5）中山間地域農村環境保全事業費 11,647 11,647 10,680 91.7 91.7 10,680 1〜3　小計 4,435,479 4,246,357 4,943,472 116.4 116.4 7,309,844 46,650 4　その他 315,996 305,699 404,498 132.3 132.3 231,354 173,144 農村振興室計 4,751,475 4,552,056 5,347,970 117.5 117.5 7,541,198 219,794 （内農村振興室公共計） 4,636,626 4,436,374 5,140,446 115.9 115.9 7,541,198 農地計画課所管 1　調査計画等の拡充 477,602 436,360 475,658 109.0 109.0 189,880 402,373 （1）土地改良事業の調査 134,413 119,976 140,303 116.9 116.9 66,180 82,213 １．　計画調査費 85,600 80,490 98,180 122.0 122.0 22,000 76,180 ２．　地形図作成事業費 12,839 10,536 19,635 186.4 186.4 26,000 ３．　経営体育成促進換地等調整事業費 29,581 22,557 16,455 72.9 72.9 18,180 ４．　基本調査費 2,193 2,193 1,733 79.0 79.0 1,733 ５．　受託調査費 4,200 4,200 4,300 102.4 102.4 4,300 （2）地籍調査事業費 248,689 244,009 242,850 99.5 99.5 320,160 （3）団体営調査設計事業費 28,500 28,500 32,775 115.0 115.0 43,700 （4）農村振興総合整備実施計画費 6,000 6,000 3,000 50.0 50.0 4,000 （5）農村環境計画策定事業費 60,000 37,875 52,500 138.6 138.6 70,000 （6）農業水利保全支援事業費 4,230 皆増 皆増 6,000 2　土地改良区等の指導・施設の維持管理の充実 107,910 107,683 99,246 92.2 92.2 1,072 251,374 （1）土地改良指導費 4,479 4,252 2,591 60.9 60.9 1,072 1,519 （2）土地改良区育成強化事業費 21,714 21,714 16,095 74.1 74.1 16,095 （3）土地改良管理指導センター助成事業費 9,149 9,149 8,560 93.6 93.6 8,560 （4）土地改良施設維持管理適正化事業費 60,963 60,963 61,356 100.6 100.6 201,356 （5）施設改善対策事業費 3,841 3,841 3,448 89.8 89.8 9,748 （6）基幹水利施設管理技術者育成支援事業費 5,292 5,292 4,724 89.3 89.3 7,500 （7）排水機場維持管理経費補助金 2,472 2,472 2,472 100.0 100.0 6,596 3　広域農業開発事業の実施 572,496 572,496 2,636 0.5 0.5 2,636 （1）公団営八溝西部広域農業開発事業償還金 564,450 564,450 皆減 皆減 （2）国営土地改良事業等関連調査指導費 8,046 8,046 2636 32.8 32.8 2,636 4　小規模土地改良事業 500,000 500,000 450,000 90.0 90.0 1,202,960 （1）県単土地改良事業費 500,000 500,000 450,000 90.0 90.0 1,202,960 5　国営造成施設の管理 349,894 291,209 313,396 107.6 107.6 287,866 42,460 （1）深山・板室ダム管理事業費 208,647 159,532 176,619 110.7 110.7 134,159 42,460 （2）基幹水利施設管理事業費 65,429 63,849 72,981 114.3 114.3 72,981 （3）国営造成施設管理体制整備促進事業費 （管理体制整備型） 75,818 67,828 63,796 94.1 94.1 80,726 1〜5　小計 2,007,902 1,907,748 1,340,936 70.3 70.3 478,818 1,901,803 6　その他 7,755,728 7,709,963 2,375,191 30.8 30.8 8,446 2,366,745 農地計画課計 9,763,630 9,617,711 3,716,127 38.6 38.6 487,264 4,268,548 （内農地計画課公共計） 472,752 376,399 431,049 114.5 114.5 487,264 農地整備課所管 １かんがい排水施設の整備 1,344,897 1,290,572 905,245 70.1 70.1 902,802 88155 　（１）県営かんがい排水事業費 641,050 641,050 526,000 82.1 82.1 526,000 　（２）県営かんがい排水事業費（アロケ） 98,000 73,000 46,000 63.0 63.0 46000 　（３）県営基幹排水対策特別事業費 150,000 150,000 100,000 66.7 66.7 100,000 　（４）基盤整備促進事業費（農業用用水排水施設） 212,947 184,885 191,090 103.4 103.4 276,802 　（５）農地流動化支援水利用調整事業費 22,900 21,637 42,155 194.8 194.8 42,155 　（６）県営土地改良施設修繕保全事業費 152,900 152,900 皆減 皆減 　（７）県営土地改良施設修繕保全事業費（アロケ） 67,100 67,100 皆減 皆減 ２畑地等の総合整備 330,000 330,000 330,000 100.0 100.0 330,000 　（１）県営畑地帯総合土地改良事業費 330,000 330,000 330,000 100.0 100.0 330,000 ３農地防災事業の推進 208,394 142,393 263,694 185.2 185.2 263,694 　（１）県営ため池等整備事業費 66,000 64,600 41,000 63.5 63.5 41,000 　（２）県営湛水防除事業費 121,700 57,100 皆減 皆減 　（３）県営農業用河川工作物応急対策事業費 18,000 18,000 220,000 1,222.2 1,222.2 220,000 　（４）農地防災事業負担金 2,694 2,693 2,694 100.0 100.0 2,694 ４災害復旧事業の実施 73,200 19,652 43,100 219.3 219.3 43,100 　（１）14年発生農業用施設災害復旧（過年災） 25,000 8,675 皆減 皆減 　（２）14年発生農地災害復旧事業費（過年災） 7,000 4,177 皆減 皆減 　（３）15年発生農業用施設災害復旧（過年災） 1,400 皆増 皆増 1,400 　（４）15年発生農地災害復旧事業費（過年災） 500 皆増 皆増 500 　（５）15年発生農業用施設災害復旧事業費（現年災） 34,000 4,500 皆減 皆減 　（６）15年発生農地災害復旧事業費（現年災） 7,200 2,300 皆減 皆減 　（７）16年発生農業用施設災害復旧事業費（現年災） 34,000 皆増 皆増 34,000 　（８）16年発生農地災害復旧事業費（現年災） 7,200 皆増 皆増 7,200 ５圃場条件の整備 8,223,283 7,533,010 7,475,213 99.2 99.2 6,817,282 679,050 　（１）一般型圃場整備事業費 60,000 10,000 16,000 160.0 160.0 16,000 　（２）秩序形成型圃場整備事業費 187,200 140,600 14,600 10.4 10.4 14,600 　（３）低コスト化水田農業大区画圃場整備事業費 650,000 530,000 180,000 34.0 34.0 180,000 　（４）担い手育成基盤整備事業費 5,667,000 5,587,400 4,382,000 78.4 78.4 4,382,000 　（５）担い手育成基盤整備事業費（アロケ） 35,750 32,891 3,521 10.7 10.7 3,521 　（６）経営体育成基盤整備事業費 1,597,000 皆増 皆増 1,597,000 　（７）土地改良総合整備事業費 522,800 496,800 250,000 50.3 50.3 250,000 　（８）土地改良総合整備事業費（アロケ） 10,000 皆増 皆増 10,000 　（９）県営高速国道関連農業基盤整備事業費 330,000 330,000 170,000 51.5 51.5 170,000 　（10）県営テクノポリス関連農業基盤整備事業費 92,000 89,000 83,800 94.2 94.2 83,800 　（11）基盤整備促進事業費（区画整理） 21,608 20,226 49,799 246.2 246.2 70,918 　（12）換地処分促進対策費 571,120 242,262 665,529 274.7 274.7 665,529 　（13）北関東自動車道関連圃場整備促進対策費 1,042 1,042 皆減 皆減 　（14）経営体育成促進事業費 73,481 43,622 52,964 121.4 121.4 52,694 　（15）基盤整備促進事業費（土地総） 11,282 9,167 皆減 皆減 ６農道の整備 1,309,231 1,370,717 1,531,615 111.7 111.7 611,800 1,062,136 　（１）県営農免農道整備事業費 25,000 25,000 皆減 皆減 　（２）県営一般農道整備事業費 182,000 182,000 173,000 95.1 95.1 173,000 　（３）県営一般農道整備事業費（アロケ） 1,743 1,743 320 18.4 18.4 320 　（４）基盤整備促進事業費（農道） 381,257 345,418 296,479 85.8 85.8 438,800 　（５）ふるさと農道緊急整備事業費 719,231 816,556 1,061,816 130.0 130.0 1,061,816 １〜６小計 11,489,005 10,686,344 10,548,867 98.7 98.7 8,925,578 1,872,441 　７その他 1,262,701 1,219,697 1,351,638 110.8 110.8 412,810 938,828 　農地整備課計 12,751,706 11,906,041 11,900,505 100.0 100.0 9,338,388 2,811,269 　（内農地整備課公共計） 10,379,220 9,859,431 9,089,236 92.2 92.2 9,338,388 二　課　一　室　合　計 27,266,811 26,075,808 20,964,602 80.4 80.4 17,366,850 7,299,611 （内　公　共　計） 15,488,598 14,672,204 14,660,731 99.9 99.9 17,366,850

表紙の写真『野の語らい』 ○撮影者 　菅　谷　　勇さん 　（真岡市在住） ○撮影地　真岡市 ○コ メ ン ト 　平成15年度「美しいとちぎのむら写真コンテスト」景観保持・文化部門で最優秀賞に輝いた作品です。 　審査員の講評は、「農村の緑をレンズを通して画面いっぱいに表現している。農村地域を癒しの空間として見た場合、二人の語らいが感じられ、正に癒しの風景にマッチした作品。画面構成もシンプルな中に配した人物が良いポイントとなっている。」というものでした。 ○撮影者の手記 　今年の夏は、天候不順で曇りがちの天候が多かったため、稲も生育不良で、この日も薄曇りの天気でした。 　自宅の二階へ上がり外を見渡すと、稲、緑の中に二人の年輩の女性が座っているのが見え、思わずカメラに400mmレンズを用い、自宅二階のベランダへ飛び出し、手持ちで撮影。農村の和む時間がゆっくりと流れて行く、夏の昼下がりでした。 　毎年、この時期になると自宅二階から見下ろし、緑色のジュウタンを敷き詰めたような田んぼを見るのが楽しみです。